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管理者はコンプライアンスポータルで保持ポリシーを設定でき、コンテンツを保持するか、削除するか、または、一定期間保持した後に削除するかを決定した後、特定のデータの場所に適用することができます。
eDiscoveryの詳細については、こちらをご覧ください。
以下の図は、Microsoft 365におけるeDiscoveryと保持ポリシーの基本的な違いをまとめたものです。
eDiscoveryとeDiscoveryホールド | 保持ポリシー | ||
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種類 | |||
Microsoft 365上のeDiscoveryには2種類あります。Core eDiscoveryとAdvanced eDiscoveryです。Core eDiscoveryはコンテンツ検索の機能を拡張し、管理者が特定のコンテンツの場所に訴訟ホールドを適用できるようにするのに対し、Advanced eDiscoveryはコンテンツ検索の結果を分析、レビュー、タグ付け、選別する追加機能がサポートされています。 | 有効にできる保持ポリシーは2種類あります。 特定の日付までコンテンツを保持するポリシー 特定の日付後にコンテンツを削除するポリシー | ||
利用事例 | |||
eDiscoveryホールドは、法的またはコンプライアンスの目的でデータを保全するためにコンテンツの場所に設定されます。eDiscoveryとは、法的手続きにおいて証拠として提示される電子的に保存された情報を特定し、収集するプロセスです。 | Microsoft 365をストレージとして利用している組織には、大量のデータが保存されています。これらの組織は特定の保持ポリシーを使用して、重要な情報が安全であることを確保し、不要な情報が削除されるようにすることができます。 | ||
対象サービス | |||
eDiscoveryホールドを適用できるコンテンツの場所には、SharePointのサイト、Exchangeのメールボックスおよび公開フォルダー、OneDrive for Business、Microsoft 365グループ、Yammerがあります(Teamsの1対1チャットメッセージとファイルはOneDriveに含まれます。TeamsのチャネルメッセージとファイルはSharePointのサイトに含まれます)。 | 保持ポリシーは、以下のアプリケーションと場所に適用可能です:
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上の図は、保持ポリシー適用後にファイルが削除された場合の一般的なワークフローを示していますが、SharePointとTeamsの場合は、動作が少し異ります。
公開日:2021年10月26日
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